DX（デジタルトランスフォーメーション）とは？　意味・定義をわかりやすく解説

本記事では「DX（Digital Transformation｜デジタルトランスフォーメーション）とはなんなのか？」をわかりやすく解説。「デジタイゼーション」「デジタライゼーション」との違い・関係性から、ビジネスにおけるDXの定義まで簡潔に説明していきます。

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは？　言葉の意味をおさらい

「DX（Digital Transformation／デジタルトランスフォーメーション）」とはなんなのか。まずは、言葉の意味からおさらいしていきましょう。

「DX（デジタルトランスフォーメーション）」は、2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱された概念。その内容は「進化し続けるテクノロジーが人々の生活を豊かにしていく」というものです。

言い換えると、“進化したデジタル技術を浸透させることで人々の生活をより良いものへと変革すること”。「Digital Transformation」を直訳すると「デジタル変換」という言葉になりますが、“変換”というよりも“変革”という言葉が鍵になります。

ただし、DXが及ぼすのは単なる「変革」ではなく、デジタル技術による破壊的な変革を意味する「デジタル・ディスラプション」。すなわち、既存の価値観や枠組みを根底から覆すような革新的なイノベーションをもたらすものです。

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なぜデジタルトランスフォーメーションの略が「DX」なのか？

デジタルトランスフォーメーションの英語表記は「Digital Transformation」ですが、略称は「DT」ではなく「DX」。経済産業省や各調査会社の資料でも、頻繁にDXという略語が登場します。

デジタルトランスフォーメーション＝DXの理由は、「Trans」を「X」と略すことが一般的な英語圏の表記に準じているためです。

デジタイゼーション／デジタライゼーションとの違いと関係性

デジタイゼーション／デジタライゼーションとの違い・関係性を解説します

デジタルトランスフォーメーション（DX｜Digital Transformation）と一緒に語られることも多い、「デジタイゼーション（Digitization）」と「デジタライゼーション（Digitalization）」。

どちらも日本語に直訳すると「デジタル化」という意味ですが、シーメンスPLMソフトウェアの事業戦略を例に挙げるとそれぞれ意味合いが異なります。

「デジタイゼーション」は、ある工程で効率化のためにデジタルツールを導入するなどの部分的なデジタル化。一方、「デジタライゼーション」は、自社および外部の環境やビジネス戦略面も含めて長期的な視野でプロセス全体をデジタル化していく取り組みです。

2つの言葉には局所的・全域的なデジタル化という大きな違いがありますが、“人々の生活をより良いものへと変革する”デジタルトランスフォーメーションは一企業の取り組みを超えた社会全体までにリーチするものです。

デジタルトランスフォーメーション（DX）を含めた3つの言葉の関係を時系列で並べると下記のようになります。

それぞれの言葉をさらにわかりやすくするために、カメラを例にして具体的に解説すると下記のようになります。

フィルムカメラがデジタルカメラになるツールのデジタル化が「デジタイゼーション」。“オンライン上で写真データを送受信する”というプロセスまで含めたデジタル化が「デジタライゼーション」。

その結果として新たなサービスやビジネスの仕組みが生み出され、SNSで写真データをシェアする文化という社会的な影響をもたらすことまでを「デジタルトランスフォーメーションと考えるとわかりやすいと思います。

つまり「デジタイゼーション」は「デジタライゼーション」を目標としたときの手段であり、「デジタライゼーション」は「デジタルトランスフォーメーション」を目標としたときの手段といった関係性です。

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【参照元】
デジタイゼーションではなくデジタライゼーションが重要」――シーメンス／MONOist
成功と失敗の分かれ目は“ラ”　デジタイゼーションとデジタ“ラ”イゼーション／ものづくりニュース。
デジタル変革の実現に必須となるデータプラットフォームとプロセスの姿／IT Leaders

ビジネスシーンにおけるDX（デジタルトランスフォーメーション）の定義

DXの言葉の意味を解説しましたが、実際にビジネスシーンに話を置き換えてみるとどういった捉え方になるのでしょうか。

経済産業省が2018年12月に発表した「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX推進ガイドライン）」では、以下のように定義されています。

DX（デジタルトランスフォーメーション）の定義／経済産業省

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること

（出典）デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX推進ガイドライン）Ver. 1.0
経済産業省

簡単に言ってしまうと、「データやデジタル技術を駆使して、ビジネスに関わるすべての事象に変革をもたらす」こと。
つまりデータやデジタル技術の活用を軸に、

• 従来なかった製品・サービス、ビジネスモデルを生み出す
• プロセスを再構築し、既存ビジネスに生産性の向上・コスト削減・時間短縮をもたらす
• 業務そのものを見直し、働き方に変革をもたらす
• 上記を実現する土壌として企業の在り方自体を見直す

といったように、DXはビジネス全体を根底から大きく変革することです。

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なぜ今、DX（デジタルトランスフォーメーション）が注目されているのか？

デジタル技術の進化に伴い、あらゆる業種においてこれまでにない新しい製品やサービス、ビジネスモデルを展開する新規参入企業が続々と登場しています。

こうした時代の潮流の中で、多くの企業では従来の権益を保つために競争力の維持・強化を図る必要に迫られています。そのために求められるのが、DXを急速に進めていくこと。

しかし、会社の組織改革を含めた従来のビジネス全体を大きく変えることは難しく、本格的にDX推進に踏み出せているのは一部の先進的な企業のみというのが現状です。

そんな日本企業の現状に危機感を抱いた経済産業省が2018年9月に発表したのが、「DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～」。

このレポートでは、

• 既存基幹システムの老朽化に対して、デジタル市場の拡大とともに増大するデータ
• メインフレームの担い手の高齢化による世代交代の必要性
• テクノロジーの進化に伴う先端IT人材の不足

など、2025年を節目に多くの問題が企業の前に立ちはだかると警鐘を鳴らしています。

DXレポートの中で強調されているのが『2025年までにシステム刷新を集中的に推進する必要がある』ということ。

もしも対策を取ることができずに放置してしまった場合は、「既存システムのブラックボックス化」「膨大なデータを活用できない」といった問題から下記のようなシナリオを想定しています。

2025年までにシステム刷新を行えなかった場合に想定されるシナリオ

①市場の変化に合わせて柔軟かつ迅速にビジネスモデルを変更できず、デジタル競争の敗者になってしまう
②システムの維持管理費が高額化することで技術的負債を抱え、業務基盤そのものの維持・継承が困難になる
③保守運用の担い手が不足することで、サイバーセキュリティや事故・災害によるシステムトラブルやデータ滅失などのリスクが高まる

（出典）DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～／経済産業省

DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進にむけた企業の現状と課題

DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進には経営戦略が不可欠

DXレポートでは、DX推進には「新たなデジタル技術を活用して、どのようにビジネスを変革していくかの経営戦略そのものが不可欠である」と言及しています。

しかし、DXの必要性に対する認識は高まっているものの、具体的な方向性に関してはまだまだ模索中…という企業が多いのが現状。明確なビジョンが無いまま「AIを活用して何かできないか」といった曖昧な指示が出され、PoCを繰り返すだけになってしまっているケースが多々報告されているそうです。

その一方で、いち早く既存システムを刷新する判断を下し、DXを推進している企業には「必ずと言っていいほど経営層のコミットがある」と言及されています。

スピーディーな変革が求められている状況ではありますが、まず最初の課題は経営層を巻き込んでしっかりと自社の経営戦略を固めることと言えるでしょう。

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【参照元】
DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～／経済産業省

DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進に必要な“DX人材”とは？

DXを推進する人材に求められる役割・スキルとは？

経済産業省のDXレポートを皮切りに、DXという概念はビジネス界隈に浸透。言葉の意味や重要性を理解した企業は増加したものの、DX推進を担うDX人材の不足が課題になるケースが増加しています。

DX人材に求められるのは、デジタル領域に精通し、率先して事業を変革できる知見・スキルを所持していること。

IPAが2020年5月に発表した「DX推進に向けた企業とIT人材の実態調査」によると、DX推進に必要な人材は「ビジネスデザイナー」「アーキテクト」「データサイエンティスト／AIエンジニア」「UXデザイナー」「エンジニア／プログラマー」の6つの職種に分けられます。

それぞれの職種に期待される役割・スキルについてはこちらの記事で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。

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企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）推進の取り組み・事例

モンスターラボは、企画・設計・デザイン・開発・運用の各段階から企業の課題解決をサポートしています。

ここではモンスターラボグループのDX推進サポート事例をもとに、企業のDX推進の取り組み・事例を紹介していきます。

ユニメイト（モンスターラボ／日本拠点）

従来のレンタルユニフォーム事業では、ヒューマンエラーによるサイズ違いが頻発。労力も含めて返品・交換に多大なコストが発生することが大きな課題になっていました。

課題解決のために、ユニメイトはAI画像認識を活用した自動採寸PWA「AI×R Tailor（エアテイラー）」の提供を開始。採寸にかかるクライアントの作業コストだけでなく、返品にかかる自社コストの削減にも成功しました。

★詳しくはこちら：
ユニメイト｜AIの画像認識を活用した自動採寸アプリ

AI画像認識を活用した自動採寸アプリで顧客の業務効率化とコスト削減を実現（株式...

https://monstar-lab.com/dx/case-study/interview_unimate/

Shake Shack（モンスターラボ／北米拠点）

Shake Shackはニューヨーク発の人気バーガースタンド。 モンスターラボの北米拠点は同社のデジタルイノベーションチームと共同し、顧客に提供すべきデジタルエコシステムを再定義。事前注文アプリ、店舗内キオスク端末、オンライン注文プラットフォームなどのデジタルエコシステム全体の立ち上げから、運用後の最適化までの全行程を担当しました。

モデルケースとして導入した店舗では、レジスタッフ分の人件費を削減できたうえに、注文フローのデジタル化により顧客単価が15%も増加。現在も継続的な改善を繰り返しながら、サービス拡大を目指しています。

★詳しくはこちら：
Shake Shack｜オンライン注文プラットフォームの開発事例

企業のDX推進の取り組み事例について、より詳しく知りたい方は下記の記事も参考にしてください。

【DX事例】日本国内・海外のケーススタディを10の業種から厳選して紹介

https://monstar-lab.com/dx/about/dx-cases/

DX（デジタルトランスフォーメーション）まとめ

DXについて解説してきましたが、いかがでしたか？

言葉の意味としてのDX（デジタルトランスフォーメーション）は、「進化したデジタル技術を浸透させることで人々の生活をより良いものへと変革する」というもの。

人間社会が豊かになる革新をもたらすポジティブなワードですが、ビジネス面では近い将来までに企業が解決すべき課題と認識されています。

移り行く時代の流れに取り残されてしまうのか、テクノロジーの進歩とともに新たな時代へと邁進していくのか、多くの企業にとっての分岐点になる取り組みともいえるでしょう。

とはいえ、経営層や現場責任者だけがいち早く注目したところで一朝一夕で片付けられるものではありません。自社の経営戦略をしっかりと固め、社内の理解・協力を得たうえで一丸となって取り組んでくことが大切です。

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モンスターラボはDX推進を支援する伴走型パートナー

モンスターラボは、デジタル領域の知見を活かし、企業のDX推進戦略をあらゆる面からサポートいたします。

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