はじめまして。モンスターラボでデータ&バックエンドエンジニアを担当している佐野義彰です。
今回は医薬品メーカー様における海外市場展開でのDataAnalyze AI導入事例をご紹介いたします。
本記事では、マーケティングデータと営業データを統合した自然言語ベースの分析基盤構築プロジェクトや、非技術者でも高度なデータ分析を可能にする「DataAnalyze AI」の活用について詳しく解説し、データ分析サイクルの大幅な時間短縮を実現した取り組みを探ります。
データは豊富にあるものの分析リソースが不足している企業様や、データ活用の具体的な手法にお悩みの皆様にきっと役に立つ事例です。ぜひご参考ください。
目次
A社は海外市場への展開にあたり、効果的なマーケティング戦略の立案が急務でした。
しかし、Google Analyticsなどのコーポレートサイトのデータは取得しているものの、商品PRに関するサイトのデータや分析リソースが社内になく、データ活用が限定的なものとなっていました。
また、営業データとマーケティングデータが別々に管理されており、相関性を分析できておらず、地域特性を踏まえた戦略的意思決定に必要なインサイトを得るための分析基盤がありませんでした。
したがって、データ分析から施策立案までに時間がかかり、新市場への迅速な対応が困難といった課題に直面していました。
こういった課題からA社が考える理想の状態は、専門知識がなくても、営業部門やマーケティング部門が自ら必要なデータ分析を実行し、マーケティング活動と営業成績の相関関係を容易に可視化し、効果的な施策立案ができる仕組みがあることでした。
また、データを基にしたインサイトを日常的な業務フローの中で活用できる体制があることで分析から施策立案までのサイクルを短縮し、新市場での迅速な意思決定を可能にすることでした。
当初A社から依頼されたのは、海外市場向けのキャンペーンマイクロサイト構築でした。しかし、弊社との協議を重ねる中で、単なるウェブサイト制作にとどまらず、データを活用した商品の市場展開全体を加速させるソリューションへと発展しました。
弊社のDataAnalyzeAIを活用したソリューションは、従来のデータ分析プロセスを大幅に簡略化し、効率化します。従来のデータ分析では「データプラットフォームへの接続と抽出・ロード」「データ変換・カタログ作成」「データ可視化・分析・洞察」「施策検討」「施策実行」という多段階のステップが必要でしたが、DAAを活用することで「データプラットフォーム」から「自然言語による問いかけ」「施策実行」というシンプルなステップへと変わります。
データを活用し、商品の市場展開全体を加速させるため、DataAnalyzeAIを活用し統合的なデータ分析基盤の構築を実施しました。
プロジェクトは以下のステップで進行しました。
プロジェクトを進行する上でデータ品質や業種特有の分析ニーズへの対応、非技術者の利用促進などの障壁がありました。
異なる事業所から収集したデータの形式不統一や欠損値の存在がデータ品質の足かせになっていました。そこで分析ユースケースに最適なデータ形式の定義と、必要に応じたデータ変換処理の提案を行いました。
当該地域特有の指標や分析パターンへの対応不足に対しては業種ナレッジ(分析ユースケースカタログ)の拡充だけではなく、当該地域特有の分析パターンと、クライアント固有のローカルナレッジの整備を行うことで解決を図りました。
データ分析に不慣れな営業部門の利用促進に関しては自然言語インターフェースの洗練と調整や、社内チャットツールとの連携を実装することでデータ分析に不慣れな非技術者でも通常の業務の中でデータ分析を基にしたインサイトを得られる仕組みを構築しました。
海外市場に最適化されたキャンペーンサイトを構築。従来の静的なサイトとは異なり、ユーザー行動データをリアルタイムに準ずるターンアラウンドで収集・分析できる仕組みを構築しました。
また、統合データ分析基盤として、GA4データと営業データを統合し、自然言語で分析可能なDataAnalyze AI環境を実装しました。
既存の社内コミュニケーションツールとDataAnalyze AIを連携し、日常業務フロー内でのデータ活用を実現しました。
さらに、DataAnalyze AIにより取得した結果データを活用することで、web訪問者と売上の時系列相関分析、地域別分布分析、ユーザー獲得チャネル分析、検索トレンドと売上の関連性分析など、マーケティング意思決定に直結する高度なレポートを、より簡単に作成できるようになりました。
A社では、今回構築したDataAnalyze AI基盤を拡張し、別の地域における類似データや季節・イベントデータも統合分析対象に含める計画を進めています。これにより、さらに包括的な市場理解と戦略立案が可能となることを目指しています。